戦争と貧困が必要な理由と操作される民衆

占い師の教養

「Follow the money」 真実を見極めたいなら、お金を追いなさい、という言葉である。

今回の流行り病は大変危険です。このお薬を２回打てば、もう病気にかかりません。そして打ったら、一人につき病院には１万円の報酬（税金）が入ります、とテレビで言ってほしかったものである。

尾身さんとこは300億以上の税金だそうな。

今回の記事は「マネーを生みだす怪物 ―連邦準備制度という壮大な詐欺システム」エドワード・グリフィン著をご紹介。ほぼ絶版に近いので、図書館で探してください。

この本には、人類が支配されてきた方法が書いてあった。出版は2005年、引用はすべて”2005年”ですよ。

戦争がなくならない理由とマスコミによる情報操作、貧困にあえぐ民衆

戦争は銀行と武器商人が暴利を貪るために仕掛ける

人は、命がかかっていると思うと、いくらでも支払うしようになるし、劣悪な現状でえ受け入れるようになる。

戦争は儲けのチャンス。戦費を貸したり 、そのためのマネー創造をして儲けるだけでなく、 政府から商売への補助を得たり 、独占権を与えられたりという特別待遇を受けられるから。

1、戦争は全ての政府にとっての究極の試金石だ。戦争という挑戦をうまくクリアすれば、その政府は生き残る。失敗すれば、滅びる。 ほかのことはすべて付け足しだ。法律の尊厳 、市民の繁栄、 健全財政などは、政府のサバイバルという第一目標のために簡単に犠牲にされる。

2、したがって、 政府が借金し、債務を重ねるように仕向けるには、戦争に巻き込むか 、戦争の脅威を感じさせればよろしい。 脅威が大きければ大きいほど、 戦争が破壊的であればあるほど、必要な借金も多額になる。

3、ある国を戦争に巻き込むか、 戦争の脅威を感じさせるには、相当な軍事力を持った敵が必要だ。 すでにそういう敵が存在していれば、大変けっこう。 敵があっても軍事力にかけているなら、マネーを提供して戦争マシンを構築させてやろう。 敵が全然見当たらないなら、 敵対的な体制に資金を提供して、敵を「作り出す」必要がある。  

4、最大の障害は、借金で戦費を調達することを拒否する政府である 。そのような政府は滅多にないが、もし現れたら 、内部対立を煽り、反乱や革命を促して、我々の意思にもっと素直に従う政権と取り替えなければならない。この場合、国家首脳の暗殺は重要な切り札である 。

5、どの国も敵対相手を圧倒する軍事力を持ってはならない。そんなことになれば和平が成立して、債務が減少する。 この力の拮抗を維持するには 、紛争の当事者双方に資金を提供する必要があるだろう。 片方が我々に敵対するから 倒さなければならないならぬというのでない限り、 どちらにも決定的な勝利や敗北をさせてはならない 。我々は常に平和を訴えるべきだが、 暗黙の目標は戦争の継続である。

敵がいないなら、作って戦争を行えばいい

こう考えるとさらに最近の中東における戦争や 「イスラム原理主義」の勃興にまで思いが及ぶ 。イラン、イラク 、シリア、 アルジェリア 、PLO 、ムスリム・ ブラザーフッド その他の反米グループはすべて、アメリカ政府の秘密の支援により武器や資金を入手してきた。

ウクライナはもともとロシアから分離した土地であるし、2014年のマイダン革命までは親露政権であった。

もう信用に足らなくなったwikiにでさえ、「このクーデターに背後でアメリカが関与していたことを、当時のバラク・オバマ米大統領が明言している」と書いてある。

親露政権から親米政権へ転換したウクライナは内部でロシア系住民を〇〇して、ウクライナ戦争へ。

戦争で儲かるのはアメリカの武器商人で、日本からもこの武器購入やらのために1兆9千億。自国民に金使ってくれ。

・欧米は昨年、ウクライナ政府財政の50%（191億ドル）を資金援助してくれたが、今年は27%（106億ドル）しか出してくれない。

アメリカの税金はずっと軍産複合体に召し上げられていて、日本の税金はずっと医療産業に召し上げられてたのではと思う。

欧米や日本は税金を取られて戦争を継続させ続けているが、その援助で命をかけているウクライナ、それに対するロシアの人々が無念である。

グルジアが第二のウクライナになるかもの動画

アメリカがベトナム戦争を始めるきっかけになったトンキン湾事件。ベトナムがやったように見せかけて、実は自作自演でした、昔からなのよ。イラクに大量破壊兵器はなかったし。

戦争がインフレを起こし、国民は貧しくなる

1917年4月6日に始まってヨーロッパから最後の部隊が帰国した1919年10月31日に至るまでの戦時のアメリカ政府の支出が、354億 1300万ドルだったことを見れば 明らかだ。 1916年1月1日から 軍需産業の活動が最終的に清算された1921年7月までの企業収益は380億ドル、 ほぼ戦費に匹敵する額だったのである。

いつの戦争の時でもそうであるように、 戦費のもっと大きな部分は直接税ではなくインフレという隠れた税金でまかなわれたのである。1915年から1920年までに マネーサプライは206億ドルから398億ドルへと倍増した。それに従って、 第一次世界対戦中にドルの購買力はほぼ50%低下した。 つまり、アメリカ人は知らず知らずのうちに1ドルにつき半分を政府に召し上げられたということだ。 しかも、その他に税金を取られている。

日本も今インフレの真っ盛りなので、戦争がインフレを引き起こす原因になることが理解できるだろう。世界が分断され、非効率な方法で資源や物資を獲得しなければならなくなる。

食品の値上げの一つに肥料の高騰があり、世界有数の肥料原料国がロシア。アメリカ従属国の日本がに影響がないはずがない。

ウクライナでは土地が奪われている。

ブラックロックとバンガードはアメリカの投資会社、まあ銀行みたいなものである。ウクライナの農地60％、やっほい。

中央銀行がなかったら、戦争はできなかったのでは

1694年のイングランド銀行創設以来のすべての戦争を振り返ってみると、不換紙幣さえなければ大半の戦争はあれほど苛烈ではなかった、それどころか起こってさえいなかったかもしれないと思われる。政府が直接的な徴税なしに資金を獲得できるから、現代の戦争は可能なのだし 、中央銀行はそのための恰好の手段になっている。

不換紙幣とは金本位制のように金と紙幣が紐づいていない、現在のようにそれはお金であると人々が信じることによって成り立つお金です。だから徴税などせず印刷機を回せば、それはお金になる。

お金の量が増えると、銀行は準備金制度でさらにお金を貸すことができるようになり、金利収入が増える。願ったり叶ったりの不換紙幣です。

ちな、トランプはアメリカの中央銀行の改革も標榜している。だから現代体制を支配しているマスゴミにも嫌われている。反ワク主義のロバート・ケネディ・Jrを重役につけることは前々から決まっていたし（保健福祉長官に起用する決定）。

権威とマスコミによるザイオンス効果による洗脳

有権者にメッセージを伝えるには学会の代表を味方に引き入れて、 権威と知的客観性というオーラを生み出す必要があるということになった。 そのために銀行は特別「教育」基金として500万ドルを拠出し 、その大半はプリンストン、ハーバード、 それに シカゴ大学の周辺にばらまかれた。 どの大学も産業界と金融界の大物から多額の寄付金を受け取っている大学である。

「 経済学」が新たな学問分野として脚光を浴びたのはちょうどこの時期だったから、才能はあるが懐の寒い教授を見つけて、 研究費や権威ある地位と引き換えにジキル島計画（中央銀行）の素晴らしさを解説してもらうには何の困難もなかった。こうした学問的研究は金銭的に見返りが大きいだけでなく、経済学という新しい分野のパイオニアとして全国的に認められるチャンスでもあった、とガルブレイスは述べている。

大学を支配し権威を作り、そこから人々を洗脳していくんですね、医学も経済学と同じ。まさか基礎教育がお金で支配されているとは、誰も思わないですね。

お金を持っていると当然テレビの株主やら広告主になれて、自分の都合の良い情報を流せるようになる。

そしてザイオンス効果（単純接触効果）、ある刺激や人物に繰り返し接することで、好印象を持つようになる心理的現象で、アメリカを好きになり、中国を嫌いになり、中東はイスラム教の不気味な国か？情報も何度も聞けば、真実になる。

テレビはダメ、ちょっとしたネットニュースも嘘、検索してもまともな情報はでてこない、本当の情報は心あるX（twitter)の住人や言論統制が激しいYouTubeなどから探すしかないかな、あとは本。

斎藤兵庫知事が再選したが、あれもテレビの嘘だったみたいですね。

戦争は野蛮な手段であり、複雑怪奇な経済学で人を騙す

軍事力の行使は世界政府の武器の中では、最後の手段としてだけ使われる野蛮な兵器とみなされている。

マネーのコントロールの効果のほうが、メガトン級の核兵器より強力だ。 こちらはあらゆる店舗あらゆる家庭にまでゆきわたるが、常設軍はそういうわけにはいかない。国やグループあるいは個人まで正確に狙い撃ちして、ほかには塁を及ぼさず、 あるいは残るすべてに恩恵を施すこともできる 。軍事力には抵抗できないかもしれないが、しかし軍事力を行使すれば恨みは政治的不安が何十年もくすぶり続けるかもしれない。

マネーの操作は被害者にほとんど気づかれないから、 怒りを買うこともない 。それどころか、 操り手は高い社会的地位と金銭的報酬を享受できる。 これらの理由から、新しい世界秩序ではマネーのコントロールが武器として選ばれている。

インフレは、借金できる大資本や銀行、国に有利で、コツコツ働く労働者は持っているお金が減価するだけ。

例えば昭和28年まで日本で1銭（0.01円）という単位が使われていた。ここで大借金をしてビルや土地を購入し、のちのち1銭で買えてたものが100円になったら（インフレ）、ビルと土地は持ってるが借金は虫けらみたいな金額（1万分の1）になってるということ。昭和20年にタイムスリップし1日の労働で５銭の収入と、1万の借金をして土地やビルを買い現代に戻ったら、1万の借金はインフレによりただ同然になってるがビルと土地は持っているということ。そのインフレを進めるのが戦争。

また金利がおかしいよな。イスラム教やキリスト教で金利は昔禁止されてたし。

お金を財布に入れてても勝手に増えることはないが、銀行や株式投資すると勝手にお金が分裂して増えるのか？

2021年末におけるブラックロックの運用資産残高約1,153兆円を1％で運用したら、儲けは5.3兆円。資産1000万の人が1％で運用したら利子10万で生活費に消える。儲けた資産でさらに資産を買って、資産が資産を増やしていく。20億ぐらい貯めたら、一生お金は減らないらしい。

貧乏人が払うスマホ代から、店舗の土地代、株主配当などが払われているので、私のお金は盗まれていないなどないですよ。

金があれば権威を買い、テレビを買い、企業は政治献金で政治家を操り自身に有利な制度を作る。

https://project.nikkeibp.co.jp/ms/atcl/19/feature/00001/00053/?ST=msbより

SDGｓ、温暖化反対といって森を切り開いてるけど、温暖化を訴えることで儲ける企業や政治家がいるんですね。

命を奪われるかもという恐怖に、人々はすべてを差し出す

1966年に発表された「アイアンマウンテン報告」と呼ばれるハドソン研究所（シンクタンク）の研究の内容を著者は以下に要約している。

戦時にあるいは戦争の脅威が存在するときにのみ 、大衆は不満を抱かずにおとなしく 政府のくびきに従うとしている。敵に征服され略奪されるという恐怖は、それに比べればほとんどの負担を受け入れてもいいという気にさせる 。

戦争は国家指導者に対する人々の情熱と愛国的な忠誠心をかき立てるのに利用できる。勝利の名のもとではどんな犠牲も厭われない 。抵抗は裏切りとみなされる 。

だが平時には、 人々は重税や不足や官僚の介入に恨みがましくなる。指導者に敬意を払わなくなった国民は危険だ。 どんな政府も敵や武力紛争なしに長期間生き延びることはできない。したがって戦争は 「社会安定」のための不可欠な条件なのである。

そういえば、最近ありましたよね。命を脅かしてますよ、だから〇〇チンを打て、というのが。

信憑性のあるグローバルな脅威の捜索。 戦時にはほとんどの市民が文句を言わずに劣悪な生活を受け入れ、 指導者に強い忠誠心を抱く。 適当な戦争の代替物があるとすれば 、それは同じ反応を呼び起こすものでなければならない。（中略）

これらの事柄では真実は重要ではない。人々に何を信じさせるかが大切なのだ。 現実ではなく「 信憑性」が鍵なのである。 環境汚染には、2000何年かには地球が滅亡するという予測をもっともらしく聞こえさせるだけの事実が存在する。

あと必要なのは、 メディアの協力と繰り返しだ 。このプランは明らかに奏効している。先進国の人々は大量の文書 、ドラマ、 映画、 バラード 、詩、バンパー・ ステッカー、 ポスター、 行進、 スピーチ、 セミナー、会議 、コンサートにさらされている。その効果は驚異的だ。 政治家は今や環境への懸念を表明し、 悪者の産業を取り締まると約束するだけで当選する。

この本の出版は2005年ですよ。環境問題、そしてパンデミックは命にかかわる金の成る木なのです。

私たちの社会をグローバルな全体主義へと押しやっていく力は、微塵も変わりはしない 。あいかわらず、破滅へのメカニズムが動き続ける。 CFR が政府とマスコミのパワーセンターを支配しているだろうし、 選挙民は何が行われているのかわからず、したがって抵抗できない。

環境条件や経済条件を通じて、国連への軍事力移転を通じて 、同じように世界中央銀行 、世界政府 、命令を強制する世界軍の出現を目にするだろう。 多かれ少なかれ 、インフレと賃金／ 物価統制も同時に進むだろうし、 消費者物価は駆逐されて 、人々は束縛されるだろう。 一連の経済的痙攣状態を通じて新しい世界秩序へ移行するのではなく、 もっと暴力的度合いの少ない道を通って、しかしやっぱり同じ目的地に達するだろう。中略。

いっぽう陰謀団は、いやがる大衆を囲いに追い込むには 危機が役立つことを知っている。したがって、ある種の科学的に工作された危機を適用するという可能性は排除できない。かたちはいろいろ考えられる。人種的暴力、テロ、疫病、戦争そのものもありうる 。だが、 どれにしても違いはない 。タイムトラベルの方向は変わりはしない 。

大変な病原菌だと危機を煽った世界保健機構WHOに主にお金を出しているのは各国政府ではなく、医療業界である。国際なんちゃらと付くものは全部あやしいらしい。国連、国際通貨基金（IMF）など。

貧困はお金を稼ぐことだけを人々に考えさせ、階層社会を維持する

現代の戦争の最大の目的は、全体的な生活水準を向上させずにマシンの生産物を使い果たすことだ。マシンを有効に活用すれば、怪我も過剰労働も不潔も非識字も失業も数世代で解消されるだろう。

富が全体に行き渡れば大勢の人が自分で考え始め、 特権的な少数者が何の働きもしてないことに気づき、一掃してしまうだろう 。

長期的に見れば階層社会は貧困と無知の上にのみ可能。戦争は人間労働の産物を破壊し、大衆の快適を破壊し 、知的になりすぎる物質を粉々に打ち砕く。 戦争は必要な物質破壊をやるだけでなく 、それを受け入れる心理状態を作り出す。 各支配集団が被支配集団に仕掛けるもので、戦争の目的は領土制服や領土防衛ではなく、社会の構造を無傷で維持すること。

日本と仲がいい国って、どこですかね？アメリカだけ？なぜ世界はこれほどまでに分断しているのか？

ウクライナの次は台湾有事なのか？儲けるのはやはり戦争屋だけなのかな、日本は防衛費上がるし。

で、戦費や医療費にお金を使い、年々税金が高くなっていく、グローバル企業が儲かるように株主還元、そのため正社員は非正規に変えられていって国民は貧乏になる。

貧乏な国民は金を稼ぐことを第一に考え、世の中の仕組みや政治には無関心な拝金主義、資本主義にどっぶりつかる。（テレビが平和ボケ、必要な情報を与えないので、問題意識さえ持てないのが主因かも）

また民主主義、つまり政治家は民意ではなく企業献金の言いなりになってルールを作って、そのおこぼれを貰う拝金主義様に成り代わっている。

民主主義と資本主義が合わさると、最悪ではないのか。プラトンがいうように民主主義などでなく、哲人政治、そのような人々が必要である。プーチンか。

政府の壮大な浪費も、とつぜん理にかなったものに見えてくる。 農民に補助金を出して農作物を破壊させるのも、 配備されもしない、場合によっては完成もしない 1兆ドルもする兵器システムを購入するのも、 ツェツェバエの性生活の研究費を支給するのも、 アーティストを気取るポルノ制作者に補助金を与えるのも、ばかげたことではないのだ 。

こんなくだらない政策の裏にある大きな目標は、国家の資源を浪費することだ。 西側諸国の生活水準低下と持てるものと持たざるものの格差拡大とが同時に起こっていることはすでにはっきりしている。 はっきりしていないのは、これが計画にのっとっていることだ。 その計画の中では、政府の壮大な浪費支出は不幸な副産物ではなく、目標そのものなのである。

日本はテレビの中で蚊帳の外、目覚め始めている世界

アメリカ人はテレビを信用していないらしい。

調査報道 河添恵子TV / 公式チャンネルhttps://www.youtube.com/watch?v=a805agDiAWsより

テレビ14％、インターネットニュースは16％。だからトランプは選挙に勝てた。

日本のマスゴミによると、トランプは奇人変人で、アメリカの民主主義は終わったとか言ってたかな。戦争を推し進め、日本以上にインフレを進めたバイデンやハリスは英雄ですか。

https://www.youtube.com/watch?v=cwrypXl3VfEより

ドイツのメディアを信じる人は15％。

日本は島国で日本語という言語でネット空間から遮断されてるので、今でもテレビを信用してる人が8割以上いると思われる、アメリカ、ドイツと反対だ。これってけっこう絶望的な数字だと思われる。さあ、一緒に目覚めましょう。